カテゴリ: 予防接種

<子宮頚がんの原因は“ウイルス感染”>
現在、若い女性に子宮頚がんが増えています。日本でも年間3000人弱の女性が子宮頚がんにより命を奪われています。
そして子宮頚がんの原因のほとんどがHPV(Human Papiloma Virus、ヒトパピローマウイルス)の感染であることがわかっています。
ウイルス感染がガンの原因になるなんて、ピンときませんね。

でもこれは歴然とした事実であり、1982年に原因となるウイルスが発見され、発見した科学者には2008年にノーベル医学生理学賞が授与されています。他にもB型肝炎ウイルスが肝癌の原因になる例も知られています。
その、後世界中の医学者が研究を重ね、その成果として登場したのが子宮頚がんワクチン(HPVワクチン)です。

HPVワクチンはHPV感染を予防することにより、その先にある子宮頚がんを予防する医薬品です。つまり、
1.HPVワクチンはHPV感染を予防する
2.子宮頚がんの原因はHPV感染
3.HPVワクチンは子宮頚がんを予防する

という三段論法ですね。

子宮頚がんは “マザー・キラー”>

“がん”と聞くと「高齢者の病気」というイメージがありますが、子宮頚がんは事情が異なります。
日本人女性が発症する子宮がんは30歳台から増加し、特に子宮頚がんは中年女性が高齢女性より発症率が高いことが知られています。

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30〜40代の女性は子育て真っ最中・・・子育て中の母親が病で倒れるため「マザー・キラー」と呼ばれています。
子宮頚がんにより、毎年世界中で約30万人、日本では3000人弱の女性が死亡しています。自殺を除くと 20歳代の女性の死亡原因第1位であり、交通事故よりも多くの女性の命を奪っている恐ろしい病気なのです。

子宮頚がんは健診で発見することが可能(発見率:50〜80%)です。しかし初期の段階でも外科治療が必要になることが多く、その後不妊や流産のリスクが高くなります。進行すれば子宮摘出、さらに進行すると命に関わります。

もちろん、HPVに感染した全員ががんになるわけではありません。
女性が感染すると一過性で終わることがほとんどです。しかし一部は持続感染状態となり、その中のさらに一部は数年〜数十年かけてがんへ進行するのです。

そしてHPVワクチンはこの感染を予防します。


HPVワクチンについて>

子宮頚がんの多くはHPVワクチンで予防可能であり、当初は“子宮頚がんワクチン”と呼ばれました。ワクチンはHPV感染を90%以上予防してくれるため、それに続くがんの発生が激減します。
ただし、HPVは100種類以上のサブタイプに分類され、その中でがん化しやすいタイプがわかっていますが、従来のワクチン(サーバリックス、 ガーダシル)のカバー率は7割弱にとどまりました。 近年「シルガード9」という原因ウイルスの9割をカバーするワクチンが登場し、当院ではこれを採用しています。


<HPVワクチン中止・再開の経緯>
日本では副反応への懸念から2013年以降“積極的勧奨中止”となり、一時期 80%を越えていた接種率はゼロ%に近い状態まで下がりました。
▶ 副反応が疑われた症状
ワクチンを接種した338万人の0.002%(186人、2万人に1人)に副反応が疑われる症状が観察されました。接種後すぐに症状が出るわけではなく、平均期間は接種後9.1ヶ月で、 報告された症状は、発熱、倦怠感、かゆみ、起床困難、はきけ、手足の痛み、頭痛、しびれ、不随意運動、関節痛、腹痛、めまい、失神などです。
▶ 副反応の検証
これらの症状は中学生女子に見られる起立性調節障害の症状とオーバーラップし、 ワクチンによる症状なのか、ワクチンに関係なく出た症状なのか、区別することは困難でした。
そのような場合、統計学が役に立ちます。
(HPVワクチンを接種した女子)vs.(接種していない女子)で副反応様症状の発生頻度を比較検討する大規模な調査が名古屋市で行われ、“両者間に差がない”ことが報告されました(Nagoya Study、2018年)。
もし、HPVワクチンが悪さしている副反応なら、接種した女子に多くみられるはずですよね。つまり、問題視された症状群は、ワクチンと関係がない可能性が高いことが科学的に証明されたのです。
▶ 世界の状況
日本ではマスコミのあおり報道の影響もあって副反応様症状が社会問題化しましたが、この現象は世界を見渡すと例外的です。世界保健機関(WHO)、米国疾病予防管理センター(CDC)、欧州医薬品庁(EMA) は「HPVワクチンは安全」との声明を出しており、医学的に最も信頼されているコクランも「有効性が高く安全性に問題ない」と評価しています(2018年)。
健診受診率とHPVワクチン接種率を上げることができれば、今世紀末までに世界で子宮頚がんを撲滅可能と報告されています(Lancet Oncology, 2019年)。
▶ 日本の惨状
積極的勧奨停止前の時点で、日本では338万人に接種が済んでおり、試算では彼女らが将来、子宮頚がんで命を落とす可能性を約11000人から4000人に減らしてくれることになります。
一方、積極的勧奨中止期間に対象となる女子は300万人を越え、そのほとんどが接種を受けていません。試算では将来1万人以上が子宮頚がんで死亡することになります(接種すればそのうち約6800人救命されるはず)。
▶ HPVワクチン再開
日本の状況を問題視した日本政府は、2022年に“積極的勧奨停止”を撤回し、ふつうの定期接種に戻しました。事実上の「ワクチン再開」です。
しかし1度広まった副反応に対する不安は、科学的に否定されても人々の心から拭い去ることはなかなかできません。
再開後も、ワクチン接種率は低迷しました。
▶ キャッチアップ接種
接種機会を逃した女子大生達の声「HPVワクチン for me」がきっかけとなり、接種機会を再度与える制度ができました。これを“キャッチアップ接種”と呼びます。
啓蒙不足から指定された期間内の接種率は低迷し、期間延長が議論されました。
そして今回、最後の延長として「2025年3月いっぱいまでに初回接種をした人は定期接種と見なして公費負担とし、その後の接種も公費負担となる」ことが公表されました。

 
<参考>
・(マンガ)子宮頸がん等予防 9価HPVワクチンとは?(NHK)
・(マンガ)ストーリーで知る「子宮頚がん」(MSD)
HPVワクチンに関するQ&A(厚生労働省)
子宮頚がんと子宮体癌の基礎知識(日本対がん協会)
子宮頚がんとその他のヒトパピローマウイルス(HPV)関連がんの予防ファクトシート2023(国立がん研究センター)
HPVワクチンと接種後に報告されている症状は関係ない〜名古屋市7万人調査が論文として世界に発信(岩永直子、BuzzFeed News、2018年) 

予防接種の副反応で一番多いのは「接種部位の腫れ」、次が「発熱」です。

ほとんどの不活化ワクチンの添付文書(説明書)には以下の記載があります:
 

発熱、不機嫌等を認めることがあるが、いずれも一過性で 2~ 3日中に消失する

ワクチン接種後に熱が出ても、一過性であれば心配ありません。

ただし、必ず接種医に報告・相談してください。生後半年に満たない乳児の場合や、同じワクチンの接種がまだ残っている場合は必須です。

その発熱がワクチンの副反応なのか、たまたま合併した風邪などの感染症なのか判断する必要があります。一緒に風邪症状(咳・鼻水、嘔吐・下痢など)が認められる場合は、副反応より風邪の可能性が大です。

※ 生ワクチンの副反応は自然感染した症状が軽く出るパターンであり、自然感染同様、潜伏期がありますので接種1週間以降に出ることが多く、当日/翌日に発熱することはまれです。


ワクチン後の発熱について、外国の考え方は日本と少し違うようです。

例えばアメリカでは日本の数十年前から同時接種中心のスケジュールが組まれていて、実際に30%以上のお子さんが発熱するため、あらかじめ解熱剤を渡されることもあると聞いています。ワクチン後に発熱しても「免疫反応が生じて効いている証拠」くらいの感覚なのですね。
 

<参考>
ワクチンの副反応としての発熱の頻度を各ワクチンの添付文書(使用説明書)から抜き出してみました。
①②・・・という番号は「1回目」「2回目」・・・を意味します。

ワクチン名

製薬会社

頻度(○数字は「○回目」という意味)

四種混合

テトラビック®

①9.3%、②20.2%、③11.3%、④16.0%

クアトロバック®

46.7%

スクエアキッズ®

26.2%

B型肝炎

ヘプタバックスII®

0.1~5%

ビームゲン

0.1~5%

ヒブ

アクトヒブ®

①1.6%、②2.5%、③4.1%、④1.7% ・・・合計2.5%

肺炎球菌

プレベナー13®

(37.5℃以上)①31.1%、②30.8%、③31.9%、④40.0%

日本脳炎

ジェービック®

18.7%

エンセバック®

21.5%

インフルエンザ

北里第一三共

(1~3歳)12.5%、(3~12歳)13.9%

阪大微研(田辺三菱)

(年齢に関係なく)0.1~5%未満

化血研(アステラス)

(6ヶ月~3歳)5%以上、(3~12歳)0.1~5%未満


四種混合のクアトロバック®は46.7%と高率ですが、これは①〜④の合計だそうです(スクエアキッズ®も同様)。

注目すべきは肺炎球菌ワクチン(プレベナー13®)です。
毎回30〜40%と高率ですね。
確かに、このワクチンが定期接種となってから、発熱する赤ちゃんが珍しくなくなりました。
当日夜か翌日発熱しますが、翌日には下がります。不思議なことに毎回熱が出る赤ちゃんはほとんどいません。でも①と③で発熱した、という例も珍しくなく、なんだか不思議です。

2021年に登場した新型コロナワクチンでも接種後の発熱が話題になりましたが、同様に考えてください。

「予防接種を予約していたのに、風邪を引いちゃって・・・治ってからどれくらい開ければいいんですか?」
 という質問をよく受けます。


予防接種ガイドライン」には次のように書かれています:

・重篤な急性疾患にかかっていることが明らかなものは接種不適当者

・急性疾患であっても軽症と判断できる場合には接種を行うことができる
 

この文章を私なりに解釈し、当院では次のような方針で接種しています;

・軽い鼻風邪や風邪の治り際で診察所見に問題がなければ可。 

・高熱(38℃以上)が出た場合は、解熱後1週間を過ぎ体力が戻れば可。
 

一方、「風邪薬を飲んでいる間はやらない」という医師もいらっしゃいますが、これは「重篤」はさておき「急性疾患は避ける」という文言を重視しているものと思われます。
どちらが正しい・間違いというわけではありません。その医師のスタンスということで、ご理解ください。


さて、海外では風邪は予防接種の際にどう扱われているのでしょうか。
いくつかご紹介します;

アメリカ

有熱・無熱にかかわらず下痢症や上気道炎罹患、急性疾患の回復期は禁忌ではない。

カナダ

上気道炎、かぜ、中耳炎、下痢症などはワクチンの免疫反応に干渉せず禁忌とはいえない。感染症回復期や39.5℃以上の熱を伴う急性期であってもワクチン応答への影響もワクチン後の副反応のリスク増大もない。

イギリス

38.0℃または38.5℃を超える発熱時は解熱するまで延期する。

というわけで、日本より接種に積極的な国が多い様子がうかがわれます。

参考
各種感染症に罹った時、次のワクチンまで開ける期間は以下の通りです;
4週間)麻疹
2〜4週間)風疹・水痘・おたふくかぜ
1〜2週間)突発性発疹・手足口病・伝染性紅斑

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